耐震基礎学|耐震リフォームについて学ぶ
- 投稿日:2019年 11月18日
- テーマ:リノベーション
こんにちは!滋賀のリフォーム店 匠工房の高見恭介です。
今回のテーマは「耐震リフォーム」です。
近年多大な損害を被る地震。古いお家に住んでいる方は心配になりますよね。
今回は2週にわたって耐震リフォームについてお話しいたします。
地震と住宅の歴史
地震大国日本。
地球上の地震の20%は日本で起こっているとも言われており、
日本は世界的に見ても地震の影響を多く受けている国といえます。
(図:日本付近で発生した主な被害地震の発生分布|気象庁)
日本で一番最初に「耐震規定」が設けられたのは1924年(大正13年)。前年の関東大震災がきっかけでした。この耐震規定により、建築物への筋交い、壁の配置を義務化することになったのです。
1950年(昭和25年)に建築基準法が制定されたあと、1978年(昭和53年)に発生した宮城県沖地震をきっかけに、1981年(昭和56年)建築基準法が大きく改正。地震に対する規定も改められ、新耐震基準と呼ばれるようになりました。(それ以前の基準を旧耐震基準と呼びます)
その後、阪神淡路大震災などを経て2000年(平成12年)に再度建築基準法が改正。2000年基準として、耐震基準に大きな変更が加えられました。
耐震基準、違いは?
旧耐震基準は、震度5程度の地震であれば、補修できる範囲内での破損はあれど建物の倒壊は免れるであろうことを想定された基準です。
一方、新耐震基準は「人命最優先」の建物を目指しています。震度5強程度の地震ではほとんど損傷せず、震度6~7程度の地震が起きても建物は損傷するものの逃げる時間は確保できる建物であることを求めているのです。
さらに2000年基準では、新耐震基準をさらに強化したものになっています。
地盤調査が事実上必須事項となり、柱や筋交いなどの接合部に金具を取り付けるよう規定されました。また、壁の質や量、配置のバランスをみて家全体で耐震性を見なければならないとしました。
自分の家がどの基準で建築されたのか知るためには、建物を建築する前に行う建築確認の申請がいつ行われたかで、どの耐震基準で建築されたかが分かります。
1981年5月31日以前に建築確認申請が行われていた場合は→旧耐震基準
1981年6月1日以降に建築確認申請が行われていた場合は→新耐震基準
2000年6月1日以降に建築確認申請が行われていた場合は→2000年基準
免震・耐震・制震の違い
お家の耐震について考えたとき、よく目にする免震・耐震・制震の3つ。
それぞれどういう意味があるのでしょうか?
免震
建物と基礎との間に免震装置を設置して、地盤と切り離すことで建物に地震の揺れを直接伝えません。地震の揺れを受け流す構造です。
耐震
ほとんどのお家に採用されているのがこちら。筋交いを置き、地震の揺れに耐える構造です。
制震
建物内部にダンパーなどの制震装置を組み込み、地震の揺れを吸収する構造です。
お家にあった耐震リフォームをするためには
それでは、お家に合った耐震リフォームをするためには、どうすればいいのでしょうか?
まずは、現状を知ることが大切です。
お家がどういった状態で、耐震面や地震がきたときの被害の程度はどのくらいなのかを把握する必要があります。
それを知るために行っていただきたいのが「耐震診断」です。
耐震診断・耐震リフォームについては次回、ご説明しようと思います。
次回もお楽しみに!